職場では、私たち労働者は労働を提供して、その対価としての賃金を得ています。
各階層の社員がそれぞれの役割に応じて、その個々の能力をフルに発揮できれば、企業にとって何より社益向上に繋がります。
実態はどうかと見てみますと、殆どの企業ではそうした個々の能力の全てがフルに発揮された状態になってはいないものと思われます。
人間は皆それぞれに個性を持ち、性格も乱暴な人から温厚な人までいますし、また集団においては、周囲との協調性のある人やない人など実に様々な態様の人々で構成されています。
企業と言う組織の中においては、それぞれの個性を持った人々が、とげととげでぶつかり合いながらも、最低限の社会人として、組織人としての協調性と協力体制を持ちながら、同じ企業の社益向上の為のベクトルを合わせて、目標に向かって邁進しなければなりません。
日本の職場では一般的に、ビジネスの場面において、組織の中で立場の上の者や長く居るベテランなどが指導的役割を担うものであると思われますが、時としてその指導が行き過ぎたりする傾向があります。
企業や職場の体質により差があるものかとも思われますが、行き過ぎた指導の延長線上には、言葉での暴力であったり、大声で罵声したり、威圧的な態度を取ったり、あるいは無視をしたり挨拶しなかったり、本来の業務以外の雑用をやたらと命じたり特定の個人に押し付けたりする場面が想定されます。
そういった行為は、される人にとっては筆舌に耐えられない苦痛を伴うとともに、心ある周囲の人間にとっても見ていて何とも苦痛を感じさせられるものでもあります。
見せつけらるということは、明日は我が身という恐怖感にも繋がってきます。
当然こうした行為が行われている企業や職場では、個々の能力がフルに発揮される筈もなく、企業にとっては大きな損失であると言わざるを得ません。
何より心配なことは、こうした嫌がらせやいじめを受けている社員がノイローゼになり、最悪の結末として自殺に追い込まれてしまうことが考えられます。
また、心ある周囲の人間にとっても苦痛な状態がやがて極限に達し、こうした社員も会社の将来を悲観したり、耐えられなくなり職場を辞めてしまったりすることも考えられ、企業にとっても個人にとっても何一つ良いことはありません。
大手企業であれば人事部が中心となり、企業全体の各職場環境の改善の為に、モラルハラスメント防止の為の社員ホットラインや相談窓口を設けているところもあるでしょうし、そのような窓口作りと対策を速やかに講じて行かなければなりません。
中小企業ではオーナーが危機意識を持って、社員の就労環境及び人間関係に常にアンテナを張り巡らせ、問題解決の為の対策をすぐさま講じなければなりません。
それでも、そうした対策が一切講じられない環境に身を置いている方は、労働基準監督署や弁護士などに早めに相談されるべきでしょう。
命まで落とす最悪の結末だけは、絶対に回避しなければなりません。
見て見ぬふりは絶対にやめ舐めればなりません。いじめや嫌がらせを受けている社員だけでなく、見た人もそれを上述したような手段を使って訴え出る勇気を持つことが、必要不可欠なのです。